猛暑が続くなか、現状の暑さ対策で「本当に現場を守り切れるのか」という不安は尽きません。とくに管理者の目が届きにくい客先工場や遠隔作業では、作業者の自己判断に頼らざるを得ず、事故が起きれば会社の信用問題に直結する可能性もあります。
そこで本記事では、2025年６月1日より改正労働安全衛生規則が施行され、条件を満たす作業を実施する事業者に対して義務化された熱中症対策に必要な対応と、自社工場における基本的な暑さ対策をおさらいしつつ、盲点になりやすい「客先工場・遠隔作業」下での暑さ対策課題を解説します。個人の感覚に依存せず、どの現場でも安全行動に繋げられるウェアラブル活用の仕組みづくりも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
なぜいま工場の暑さ対策が重要視されているのか
工場の暑さ対策では、空調設備を導入するだけでは十分とは限りません。機械から出る熱や建物への日射など、工場特有の要因が重なるためです。
また、暑い環境では熱中症だけでなく、作業員の集中力低下による事故にも注意する必要があります。作業員の異変を早期発見し、速やかに対応する仕組みまで含めて検討してみましょう。
工場が暑くなる主な原因（空調だけでは解消しにくい）
工場の暑さ対策が難しい理由は、複数の熱源が同時に存在するためです。以下のように製造設備や炉などから熱が発生するほか、屋根や外壁には日射による熱が加わります。
- 製造機械や炉などから発生する排熱
- 屋根や外壁から伝わる日射熱
- 工場内に熱気が滞留する熱だまり
- シャッターや搬入口から入る外気
- 空調が届きにくい場所の発生
暑さの原因が異なれば、有効な対策も変わります。空調だけに頼らず、換気や遮熱などを組み合わせる判断も必要です。
暑さは事故や生産性低下にもつながる
工場の暑さ対策は、熱中症を防ぐだけでなく、作業を安全に続けるためにも重要です。高温多湿の環境では身体への負担が大きくなり、疲労によって集中力の低下につながる可能性もあります。
とくに製造現場では、機械操作や運搬など、細心の注意を必要とする作業も少なくありません。普段なら避けられるミスでも、身体への負担が増えた状態では発生する可能性が高まります。
暑さ対策を安全衛生だけの課題として扱うのではなく、安定した生産を継続するための取り組みとして管理する視点も必要です。
工場の熱中症対策が義務化されている（対象と必要な対応）
2025年6月に労働安全衛生規則が改正され、熱中症の重篤化を防ぐ対策が事業者に義務づけられました。対象となるのは、以下の条件にいずれも該当する作業です。
- WBGT28度以上、または気温31度以上
- 連続1時間以上、または1日4時間を超えて実施する見込みがある
また、事業者には、「体制の整備」「手順の作成」「関係者への周知」が求められています。
改正の主眼は、冷房や飲料水を用意するだけではありません。異変を早期に発見し、重篤化する前に対応する仕組みを整えることにあります。
自社工場で実施すべき基本的な暑さ対策
自社工場では、作業環境と作業員の双方から暑さ対策を進めます。工場内の熱を減らすだけではなく、WBGTに応じて作業時間や休憩時間を管理する対策も必要です。
また、水分・塩分補給や暑熱順化なども組み合わせます。自社工場では設備を変更しやすいため、まず環境面から暑さの原因を減らしましょう。
空調・スポットクーラー・送風機を活用する
工場の暑さ対策では、作業環境にあわせて全体空調と局所的な冷却設備を使い分けます。
工場全体を冷やせる環境では、空調設備によって室温や湿度を管理する方法が基本です。一方で建物が広い場合やシャッターを頻繁に開閉する工場では、冷やした空気が外へ逃げやすくなります。
全体空調だけでは効率が悪い場所では、スポットクーラーを作業場所の近くに設置する方法が効果的です。送風機も組み合わせながら、身体の周囲に空気の流れをつくる対策も検討してみましょう。
換気・排熱によって工場内の熱気を逃がす
工場内に熱がたまっている場合は、冷やす対策と同時に熱気を外へ逃がす必要があります。機械や製造工程から発生する熱が工場内に残れば、空調を運転しても室温が下がりにくくなるためです。
たとえば、換気扇や排気ファンなどを活用し、熱気を外へ排出する方法が挙げられます。熱が滞留している場所を特定するため、設備を追加する前に工場内の温度分布を確認しておきましょう。
屋根や壁に遮熱・断熱対策を施す
外から入る熱が大きい工場では、屋根や外壁への遮熱・断熱対策を検討しましょう。とくに夏場の屋根や外壁は日射によって熱せられるため、工場内の温度を上げる原因になります。
対策の方法としては、遮熱塗料や遮熱シートの活用が一般的です。日射による熱の影響を抑え、建物内部への熱の侵入を軽減できます。
また、断熱材によって外から内部へ熱を伝わりにくくする方法も有効です。建物に入る熱そのものを減らせば、空調設備への負荷を効果的に抑えられます。
炉やボイラーなどの熱源を隔離する
炉やボイラーなどの高温設備がある場合は、熱源と作業員の間を遮る対策が有効です。熱源の周囲では、室温だけでは判断しにくい輻射熱の影響を受けます。
たとえば、以下のような対策も有効です。
- 遮熱板や間仕切りを設置する
- 熱源付近に排気設備を設置する
まずは熱源の位置と作業員の動線を確認し、熱を工場全体へ広げない対策を検討してみましょう。
空調服や冷却ベストなどの個人装備を導入する
設備だけでは暑さを十分に抑えられない場所では、身体を直接冷やす個人装備も活用します。以下は、個人装備の代表例です。
- ファン付きウェア
- 冷却ベスト
- ネッククーラー
作業員が直接身につけるため、固定された空調設備から離れる作業でも使用しやすい特徴があります。空調や換気などの環境対策を基本とし、補助的な暑さ対策として組み合わせてみましょう。
WBGT管理と熱中症対策の基本行動を徹底する
設備を整えた後も、WBGTを基準に作業方法を管理する必要があります。WBGTの測定結果と作業内容を照らし合わせ、必要に応じて作業時間を短くしたり、休憩時間を確保したりする判断も必要です。
また、以下のような基本行動を社内ルールとして整えます。
- 作業前後や作業中に水分と塩分を補給する
- 涼しい休憩場所を確保する
- 暑さに身体を慣らす暑熱順化の期間を設ける
- 熱中症の症状や応急処置を教育する
- 異変が起きた場合の報告先を決める
- 作業離脱、冷却、搬送までの手順を決める
担当者ごとの判断に任せず、共通の基準を決めておくと現場ごとの対応差を減らせます。
客先工場や遠隔での作業は暑さ対策の「課題」が残る
自社工場で基本的な暑さ対策を整えても、客先工場や遠隔地で働く社員には別の課題が残ります。とくに客先では、自社だけの判断で空調設備や休憩場所などを変更できるとは限りません。
また、複数の客先を移動する業務では、屋外を歩く時間が増え、作業場所によって暑熱環境も変化します。環境面の対策に加え、客先の対策では作業員を見守る視点も必要です。
客先の安全ルールや設備・環境は変更しにくい
客先工場では、自社工場と同じ設備対策をそのまま実施できるとは限りません。
空調設備の設定変更やスポットクーラーの設置には、客先の許可が必要になる場合があります。また、休憩できる場所や時間、持ち込める機器についても、独自のルールが設けられている現場も少なくありません。
自社側で設備を変更できなければ、作業員を基準にした対策が必要です。ファン付きウェアなどの個人装備に加え、身体の状態を確認するウェアラブルデバイスも有効な選択肢になります。
遠隔地では作業員の状況や体調を把握しにくい
遠隔地の暑さ対策の課題は、管理者が作業員の変化を直接確認できないことです。電話やメールによる定時報告で状況を確認できますが、確認できるのは連絡した時点に限られます。
さらに、本人が体調の変化を自覚していなければ、管理者へ報告されない可能性もあります。遠隔作業では「異常が起きたら連絡する」だけではなく、異変の兆候を早めに把握できる仕組みを検討しましょう。
一人作業や夜間作業では異常を迅速に検知しにくい
一人作業や夜間作業では、異常発生時に周囲の作業者が気づけない可能性も少なくありません。複数人で作業していれば互いに状況を確認できますが、一人作業では本人の連絡に依存してしまいます。
また、客先の敷地内で事故が起きれば、自社の安全管理だけでなく、取引先との関係にも影響を与える可能性が想定されます。だからこそ、遠隔から異変を把握して管理者へつなぐ仕組みが必要です。
暑さ対策の課題解決にはウェアラブルデバイス活用が有効
ウェアラブルデバイスは、基本的な暑さ対策を補完し、作業員の異変をいち早く把握するための選択肢です。WBGTによる作業管理や水分・塩分補給などを整えても、管理者が一人ひとりの状態を常に目視するのは現実的ではありません。
自社工場ではカメラによる見守りも検討できますが、客先では撮影や機器設置が制限される場合もあります。作業員が身につけるウェアラブルであれば、設備を大きく変更せずに導入可能です。
パルスの変化から異変の気づきを支援できる
気温やWBGTは、その場所の暑さを把握する指標です。一方で同じ環境で働いていても、身体への負担には個人差があります。
そこでウェアラブルデバイスを活用すれば、作業員のパルスなどを継続的に取得し、体調変化への気づきを支援できます。環境データだけでは把握しにくい変化を見つける手段として効果的です。
ただし、ウェアラブルデバイスは熱中症を診断する医療機器ではありません。休憩や声かけが必要かどうかを判断する「気づき」として活用する考え方が適しています。
遠隔地や複数拠点のデータを集中的に管理できる
ウェアラブルデバイスと管理システムを組み合わせれば、離れた場所で働く作業員の情報を管理拠点から確認できます。遠隔管理の仕組みを整えることで、複数拠点を横断的に確認する運用体制への移行も可能です。
たとえば、「Work Mate」では、リストバンド型のウェアラブルデバイスの活用で作業員のバイタル状況や屋内外の位置をリアルタイムに把握できます。離れた場所で働く作業員の見守り対応として有効なツールです。
異常時のアラートを迅速に管理者へ通知できる
ウェアラブルデバイス活用のメリットには、異変検知後の連絡を自動化できる利便性もあります。作業員本人だけに注意を促しても、体調が悪化していれば適切な判断を取れない可能性も少なくありません。
そこで管理者にアラートを自動通知する仕組みがあれば、離れた場所からでも声かけや救護の判断が可能です。アラートを起点に連絡から救護まで進める運用を整えておけば、法改正で求められている早期発見と重篤化防止にもつなげられます。
通知だけで安全が確保されるわけではないため、アラートを「誰が確認し、連絡・救護に対応するか」も事前に決めておきましょう。
どの現場でも機能する仕組みづくりが工場の暑さ対策の鍵
工場の暑さ対策では、設備・装備の一般的な対策に加え、客先や一人・夜間の作業でも実行できる仕組みづくりが欠かせません。一般的な対策と運用を整えたうえで、遠隔でもパルスをリアルタイムに把握できる仕組みが必要です。
ただし、ウェアラブルデバイスを導入するだけでは、暑さ対策を十分に解決できるわけではありません。現場や個人の主観に任せず、誰でも同じ安全行動が取れる運用ルールを整えることが大切です。
ウェアラブルデバイスの導入後に起こりやすい運用上の課題については、詳しく解説している以下の記事も参考にしてみてください。
